取組み・効果に経営指針の有無が大きく関係 環境経営アンケート2021
毎年恒例の「環境経営アンケート」を10月１日～29日にｅ．ｄｏｙｕで行い、396名から回答いただきました（回答率14.8％）。ご協力ありがとうございました。
今回のアンケートでは、会員の皆様のＳＤＧｓへの取り組みを具体的に伺いたいと考え、17のゴールそれぞれに対して企業で取り組んでいることを具体的に伺おうと、自由記入の設問を増やしたことから、昨年より約百件回答が減少しました。
■取り組みも成果も 経営指針がカギ
顕著な傾向が二つあります。その一つは、経営指針の有無が取り組みや成果を後押ししていることです（表１。数字は％。濃い青は全回答企業＝全体より10ポイント以上、薄い青は5ポイント以上低い。濃いオレンジは全体より10ポイント以上、薄いオレンジは5ポイント以上高い。以下、表は同様）。経営指針がある企業では、具体的方策を見出し取り組んでいる企業が比較的多く、ない企業では、その逆になります。効果の実感も同様の傾向にあります。 逆に「すでに取り組んでおり、効果が出ている」という回答企業（表２の「効果」）の８割超が「部分的にある」を含めて、経営指針を作成しています。
経営指針を成文化・実践することで、経営上の取組みが明確にでき、全社的な共有が可能になること、経営計画に基づく数値管理で効果を見えるかできることが、この結果になっていると思われます。
■あれこれ試して工夫を
もう一つ顕著なのは、取り組み件数の差です。「効果がある」と回答した企業では、全体より５ポイント以上上回った項目が51、内16項目は10ポイント以上上回っています。成果を出すために多くの取組みを行っている、取り組みを工夫していることが見て取れます。これは経営指針の有無でも、同様の傾向を見ることができます。
■ＳＤＧｓへの取り組みを参考に
今回のアンケートのもうひとつの特徴は、ＳＤＧｓへの具体的な取り組みの記載をお願いしたことです。1～17のゴールに向け、各企業がどんな取り組みをしているのか、回答をまとめたものを同友会のホームページにアップしていますので、ご参考になれば幸いです。
https://www.hiroshima.doyu.jp/global-environment/22146/
「同友会運動の総合実践」を進めることこそが、取り組みの視点ではないかと感じています。
